FC2ブログ
   

2009年10月

              
        

まだまだアジルのマスゴミさん

category - もやじな日記
2009/ 10/ 30
                 
タミフル突然死 否定できず厚労担当官
医薬ビジランスセンター浜医師と厚労省担当者との会見の模様が上記の通り速報で報告されました。


毎日、飽きずによく報道してますな

新型インフルエンザ恐怖話と

ワクチン推奨運動。

そうのうち、日本国民の義務ですみたいなニュアンスにでもする気かな

ワクチンの有毒論、無害論どちらも

ネットで飛び交っている状況の今

真相の判断がつかいないね、、、。

もう少し見守るか。

タミフルとアスピリン系の服用は飲んだふりして

捨てないとやばいかもよ。






いつも感謝の気持ちを忘れずに。

生かして頂いて ありがとう御座位ます
            
スポンサーサイト



            
                                  
        

推定54~58らしい

category - もやじな日記
2009/ 10/ 30
                 
ネットで既出ネタだが。

あまりにも凄すぎるお姉様なのでネタばらし。

木島佳苗 

M~L~LLに成長で100Kg越えらしいね

ホレ!

ホレ!

ホレ!

売名目的の弁護団が結成されなければいいが。

すでに決起大会どこかの居酒屋、ルノーアール辺り開催されたりして



いつも感謝の気持ちを忘れずに。

生かして頂いて ありがとう御座位ます
                         
                                  
        

自民党の規制弾圧マンセー癖

category - もやじな日記
2009/ 10/ 28
                 
そのうちSEX禁止令でもだす気か?

いまさらキャプテン2チームのご機嫌取りして

どうするつもりなのだろう。

有料・課金集団は自滅というのが人類の法則ではなかったか?

以下、拾い物で気になったものです。



★自民、児童ポルノ改正案再提出へ 単純所持も規制

自民党は27日、個人が趣味で児童ポルノの写真や映像を持つ「単純所持」も規制対象に加える児
童買春・ポルノ禁止法改正案を今国会に提出する方向で最終調整に入った。29日の党法務部会で
決定する見通しで、公明党にも共同提出を呼び掛ける。

民主党は「恣意的な捜査を招く」として規制に消極的だが、自民党は単純所持を禁止していないのは主要8カ国(G8)で日本とロシアだけだと指摘し、政府、与党に再考を促す考えだ。

法案は、与党時代に自公両党で共同提出したものとほぼ同じ内容で、インターネットのプロバイダー(接続業者)に捜査協力や被害拡大防止の努力義務を課すことなども盛り込んでいる。

先の通常国会では、購入などを規制する対案を提出した民主党と自公両党が修正協議を進めていたが、衆院解散で廃案になった。

社民党は「表現の自由を侵す」として規制強化に慎重姿勢を示しており、与党の足並みの乱れを誘う狙いもありそうだ。

「児童」の定義

イギリス   13歳未満(性交禁止対象は15歳以下の男女)

フランス   15歳未満

ロシア    無し(10代が堂々とヌードモデルをしている ※芸術として認識されている為)

イタリア    14歳未満

ノルウェー  16歳未満(16歳から合法売春可)

ドイツ     14歳未満(16歳から合法売春可)

スイス    16歳未満(16歳から合法売春可) 

デンマーク  15歳未満

キューバ   13歳未満

スペイン   13歳未満

アメリカ   18歳未満

日本    18歳未満(日本以外の国のポルノは全て無修正)


ロリロリでロシアものが多いのが納得できた。



いつも感謝の気持ちを忘れずに。

生かして頂いて ありがとう御座位ます
                         
                                  
        

見守ってます!

category - もやじな日記
2009/ 10/ 27
                 
タミフルで 長妻厚生労働大臣に要望書

要望事項

1. リン酸オセルタミビル(タミフル)と突然死、異常行動後事故死の因果関係を認めること
2. リン酸オセルタミビル(タミフル)と異常行動との関連を調査した廣田班最終報告を撤回し、
  正しい集計をし、関連があることを公にすること
3. 多数の死亡が観察された7日齢の幼若ラットを用いた新たな毒性試験結果を速やかに公表し、
  第三者が関連の有無を検討できる状態にすること
4. 多数の因果関係を示唆するデータを正当に評価し関連が強いことを認めること
5. 突然死、呼吸抑制、低酸素脳症後の重度障害についても因果関係を認めること
6. 本来は全年齢で使用中止すべきであるが、それができない場合でも、少なくとも添付文書の
  「警告」欄に「突然死および呼吸抑制、低酸素脳症後の重度障害の害」について記載すること
7. 妊婦への使用を「禁忌」とし、添付文書に記載すること
8. ハイリスク者にタミフルはかえって危険であることを認め、ハイリスク者への推奨はしないこと
9. ハイリスク者へのタミフルの予防使用を中止すること
10. ハイリスク者への使用に便乗した非ハイリスク者への無制限な使用を規制すること
11. 遅発・遷延型反応(肺炎、敗血症、糖尿病、遅発型精神神経症状など)との因果関係の
  可能性を認め、添付文書に記載すること
12. 今期のいわゆる「新型インフルエンザ」経過中に死亡あるいは重症化された中にタミフルが
  原因と見られる被害者が多数に上るため、それら被害者を発見し、連絡し、被害救済をすること


詳しくはリンク先で

早くしないと削除される恐れがありますよん。
最近多いから圧力削除


アメリカもワクチン強制摂取でプチデモ&暴動が起きているようですし

タミフル・ワクチンこの2つには嫌な臭いがプンプン

大きな動き・策略が感じる。

死臭でなければいいのだが

真実が分かるまで

拒否ですな。

政府の対応を見守りましょう。

たぶん売国スタンスだと思うが。


あっ!そうそう

アメリカで預金封鎖が始まったようです。

まずは

オンライン、ネットバンキングや

クレジットカードからみたいです。

日本のマスゴミがいつまで隠蔽できるか

これも、見守ってます。

飛び火が日本にくるのが分かっているだけに

嫌な話です。

デフレから一気にハイパーインフレか?

ハイパーはエリカ様の旦那で十分ですな。

ゲップ!




いつも感謝の気持ちを忘れずに。

生かして頂いて ありがとう御座位ます
                         
                                  
        

リスクが大きい気がする

category - もやじな日記
2009/ 10/ 26
                 
アークヒルズ、800億で売りに出てるとの噂話。

仮に投資しても回収するのに何年かかるかな?

古すぎる気がする。

四谷のJALCITYが60億前後で売りに出ているらしい。

3月決算に向けての

動きが始まったか?

粉飾粉飾! 

また、外国人投資家が購入するのだろうか

特にアジア系が。



インフルエンザワクチン打たないほうがいいみたい

あくまでネット上の噂だが

効果よりリスクが大きいのは間違いないようです。

MF-59アジュバントでググッテみよう!

世界政府陰謀説も囁かれているしね。


物騒な世の中ですな。

テレビ・新聞などマスゴミはいい加減なのは確かですが。





いつも感謝の気持ちを忘れずに。

生かして頂いて ありがとう御座位ます



                         
                                  
        

がんばれ亀ちゃん!

category - もやじな日記
2009/ 10/ 23
                 
私用で忙しく

放置状態でした。

ボチボチ再開します。

まずは
拾い物から


小泉・竹中売国路線から離脱、亀井大臣の救国路線が始まった!
神州の泉-高橋博彦
投稿者 弥太郎 日時 2009 年 10 月 21 日 14:09:13: 2j9DCs8Lv3S7M

神州の泉-高橋博彦
2009年10月21日 (水)

○米国が制度設計した郵政民営化の見直しはすんなりいくのか!?
 日本郵政の西川善文社長が辞任の意向を正式に表明した。辞任理由は自身のやってきたことと、政府の方針が隔たっているからという、まったく味も素っ気もない、そのまんまの無内容なものだった。西川社長、及びその意を汲んだにチーム西川は、郵政関連資産を私物化し、国外に移転する巨大な計画を遂行してきた。米国政府、国際金融資本の肝煎りで始まった、民営化と称するこの巨大売国プロジェクトは、あと少しで引き返し不可能なところまで行くところだった。
 
麻生前政権の時、鳩山(弟)前総務相は、日本郵政がオリックス・グループへ「かんぽの宿」を一括譲渡する間際で、その不透明な売却プロセスを問題視した。結果として、不当に低い価格で外資系企業に売却される寸前で回避された形になって現在に至っている。この件については、植草一秀さんと保坂展人氏のブログが詳しい。小泉・竹中構造改革路線の本丸と称された「郵政民営化」が、実は心ある一部の有識者によって、郵政利権化、郵政米営化であったことが暴露されている。
 
城内実さんは郵政民営化も含めて、小泉構造改革を「リフォーム詐欺」と断言している。自公守旧政権では、鳩山邦夫前総務相が奮闘努力して日本郵政社長の西川氏を退陣寸前まで追い詰めたが、アメリカにバックアップされた「急進的リフォーム詐欺推進派」の勢力が強大だったせいもあり、逆に鳩山前総務相自身が大臣職を更迭されるという理不尽なことが起きている。
 
麻生前首相は鳩山前総務相と同じで、郵政民営化見直し論者だったが、偽装CHANGE勢力の突き上げによって、あえなく敵陣に寝返り、郵政民営化反対の同志だった鳩山前総務相を更迭している。麻生太郎氏は、2004年4月の郵政民営化準備室の発足当時も、同年9月に郵政民営化の基本方針が閣議決定されてからも、竹中平蔵氏と四分社化構想に対して熾烈に反対していた。麻生太郎氏は首相就任演説の時、小泉構造改革を肯定し郵政民営化に言及しなかった。その時点で失敗だと思った。
 
彼は首相に就任すると同時に、小泉・竹中構造改革を強く否定し、その路線ときっぱりと訣別する旨を宣言するべきだったのだ。その上で郵政民営化の見直し、特に四分社形態の見直しを断言するべきだった。それをやっていたら、間違いなく米国筋に即刻潰されていたと思うが、正義に則っている行動だから、彼は名宰相としてその名を残したことは間違いない。竹中平蔵氏や小泉純一郎氏、あるいは経済財政諮問会議の売国メンバーたちとバトルして大きなエネルギーを費やしたことが、すべて無駄に終わっている。ここ一番の詰めができない御仁である。
 
小泉・竹中売国構造改革はまだ見直されていない。しかし、亀井静香郵政・金融担当大臣が見事にその先鞭を切った。三党連立新政権は、必ず小泉・竹中構造改革路線を検証する必要がある。検証し精査して、彼らのやった悪行を法的に遡及してもらいたい。その際には植草一秀さんに国策捜査を仕掛けた連中も洗いざらい白日の下に引き出して責任を追及してもらいたいと思う。
 
さて、2004年9月ごろから暮れまでは、竹中平蔵氏や経済財政諮問会議のメンバーが主導した四分社形態は、ほとんどの自民党員が反対の立場であった。当時のほとんどの自民党議員の郵政民営化における共通イメージは、「三事業一体」のまま、民営化の模索をするということだった。つまり郵政公社のままで民営化の方途を探る機運だった。ところが、四分社化強硬論者たちは、三事業一体化を認めなかった。
 
簡単に言えば、「四分社ありき」の民営化こそ、売国の必須要件だったのである。三事業一体による民営化とは、具体的には、郵貯、簡保、郵便という三事業が会計的に有機的に接続・連携し、会社相互間で株式の持ち合いをしている状態である。四分社化とは、その一体化会計が各自独立することによって、バラバラに完全分離すると同時に、株式の持ち合いを解消することである。
 
郵便局のユニバーサルサービスが、過疎地でもクオリティの劣化を招かずに実現できていたのは、三事業間のきわめて濃厚な連携プレーがあったからだ。四分社化構想がいかに胡散臭いものであるかは、下記の竹中氏による事業分離の理由説明にはっきりと出ている。
「(郵便、窓口、貯金、保険の)四分社化で、第一に、一つの事業の損益状況が他の事業に影響を及ぼすことを未然に防ぐことが重要。二番目に、各機能それぞれの専門性が高められる。三番目に、機能ごとに効率的な経営が行われ、良質で多様なサービスを安い料金で提供できるということにつながる」
 
竹中氏は、特に「第一に、一つの事業の損益状況が他の事業に影響を及ぼす」という箇所を、「リスク遮断の必要性」という言葉で何度も強調して説明している。だが、それにはまったく説得力がない。百年以上の郵政事業の歴史において、三事業一体化によるリスク発生の歴史的事実はあったのかという話である。まったく現実から遊離した説明になっているのだ。彼は苦し紛れに「リスク遮断」という空理空論を持ち出したが、国民を馬鹿にしているとしか思えない。
 
経済合理性から言うなら、郵政三事業一体は「範囲の経済性」(scopemerit)を実現しており、各事業間の相互補完性によって安定した経営になっていた。従って、四分社を前提の郵政民営化には、売国という隠された真の目的を内包しているとしか思えない。そこには三つの胡散臭い事象が隣り合わせになっている。

(1)ゴールドマン・サックス、竹中平蔵氏、西川善文氏の密談があった。
(2)四分社化構想が前提となっていた。
(3)三角合併解禁
 
郵政民営化のスタートには、この三つが絶対条件として付随していたのだ。しかも、ここに欠落しているのは、米国で国家防衛的見地から設けられているエクソン・フロリオ条項である。日本にはそれに相応する法制度が存在しない。ゆうちょ銀行とかんぽ生命にストックされてある340兆円の資金が、敵対的M&Aに対して何の防御策も持っていないのだ。何の防衛策もないのに、国民財産である郵政資金を市場に放出しようとしているのだ。そのための株式上場、そのための株式売却である。
 
亀井大臣は郵政民営化の見直しに、小泉政権とは逆の方法を用いると言った。当然、四分社化をご破算にして、三事業一体に戻す必要がある。郵政問題の守旧的売国派は、三事業一体化への動きを、民営化の逆行だと言うが、その通りである。民営化自体が胡散臭いわけであるから、逆行的手法は当然と言えば当然なのである。亀井郵政・金融大臣は小泉売国路線を土壇場で阻止した。そして救国路線へシフトし始めている。
 
ただし、日本の郵政民営化を制度設計したアメリカが、このまま座視しているとは思えない。ゲーツ国務長官の来日、また、ブッシュ・ジュニア元大統領、オバマ大統領の来日が続々と予定されているのは、表面の日米親善や普天間基地問題等の理由とは別に、亀井大臣の郵政民営化見直し政策に対する内政干渉が最大の来日目的なのかもしれない。
 
国民は一丸となって亀井大臣の救国政策を応援するべきだ。彼一人にこの重要な任務を任せてはならないと思う。

以上


個人利益を満たすためだけの売国を行う意味、思想が理解できない。

俺がおかしいのか?





いつも感謝の気持ちを忘れずに。

生かして頂いて ありがとう御座位ます